新型コロナウイルス対応時代に突入、社会通念の破壊と、技術が進める新社会

どうもScivanです。2月28日、新型コロナウィルスはWHOにおいて事実上「パンデミック」と認定されました。以下に示したとおり、WHO リスク評価がRegional Level、Global LevelでHighからVery Highとなりました。

国内でも、3月2日から小中学校が休業になるなど、急に生活への影響が出るレベルでの対応が出てきました。今後、日本でも新型コロナウイルスによる生活への影響が大きくなりそうです。本日は、新型コロナウイルスが及ぼす生活への影響と中長期的な社会変化の方向性、それを支える先進技術について記載していきたいと思います。少し未来的な話もあり話半分でお付き合いください。

今回の新型コロナウィルスによって、リモートワークや、イベント自粛、外出自粛など、我々は様々な社会から様々な要請を強いられることになりそうです。これをきかっけに、社会通念上、これまで当たり前だったことの変化が起きてくるのではないかと考えます。

重要なことは、この変化は一部の最先端企業や最先端技術が好きな人間だけの些細な変化ではなく、今回の新型ウイルスが世界全体、すべての人への大きな影響を及ぼすことから、社会が一変して新しい社会となる可能性があることです。

①リモートワーク×技術

まずパソコンと顧客等との打ち合わせだけで済ませられる仕事(職業)については、完全にリモートワークが進むでしょう。企業側としてもオフィス賃料、従業員の通勤手当が必要なくなることと、無駄な打ち合わせがなくなり、業務の効率化が進みます。

打ち合わせを実施する際はウェブ会議を使うのもありでしょうが、近い将来はVR会議が標準になるのではないでしょうか。VR会議システムは例えば以下のようなものが開発されています。社内でも社外でも国内でも海外でも、アバターを通じて同じ会議室で会議を共有できます。

NEUTRANS BIZ (Synamon社)

完全リモートワーク社会では基本ビジネスマンはどこで仕事をしてもよいことになります。その社会になると、いままでのようにビジネスマンが「都会」に一極集中する必要性は全くありません。どこか南の島に住みながら、仕事をすることもできますし、田舎に帰っても同じ仕事を継続することもできます。もちろん都会が好きな人は都会に住み続けるかもしれませんが、仕事があるから仕方なく都会に住んでいる人も多いのではないでしょうか。本当のリモートワーク社会はビジネスマンの都会からの解放=地方創生に寄与するのです。

政府はこれをきっかけに完全リモートワーク社会の本格的構造改革に力を入れてはどうでしょうか。課題となっている「地方創生」と一石二鳥の効果が期待されます。

②イベント自粛×技術

多数の人があつまるイベントもいわゆる「リモート」参加になります。もちろんイベントといったものは、現地の雰囲気を味わうということが最も重要ですが、技術の進展とともに解決されていく方向にあるでしょう。

すなわち、現地の音、映像、移動などをリアルタイムで、リアルにリモートで現地にいなくても感じられるシステムができるはずです。

例えば、無観客の野球球場にドローンを飛ばすか、観客席に360度カメラを設置し、その機器をリアルタイムに観客一人ひとりが自宅から操作、その映像と音声をVRに転送し、観戦に参加するのです。VRと組み合わせるので、360度前後、好きなようにリアルタイム映像を見ることができます。VR上の他の観客席には、先ほどのVR会議のように、他の参加者のアバターが表示され、イベント参加の一体感を得ることもできます。

本格的なサービス開始には、リアルタイムで大容量のデータ送受信が必要になるため5Gといった高速通信技術が必須となることと、VRの解像度がさらに向上させることが必須ですが、すでに技術的には可能であり、例えば、ソフトバンクが福岡ソフトバンクホークスで実証実験を行っています。

③外出自粛×技術

家から出られない場合が続くと食料品や日用品を家に届ける手段が重要になります。すでにAmazonをはじめとしたネット通販により、ネットでものを買って、配達員が配達してくれるという時代になっています。しかし、配達員も外出できなくなると、ロボットが配達するしかなくなるのです。

配達の自動化はドローンによるもの、小型自動車によるものなど、様々な企業が実証実験をしています。

例えば、日本郵便は以下のような小型運送車での無人配達の実証をしています。これが実現されると、将来配達人員の不足する可能性がある地方社会などでも、継続的なネット通販が可能となります。

また、すこし話がずれますが、特にスーパーなどは、このような無人配達技術が確立されれば、いち早く導入するところが出てくるのではないでしょうか。高齢者はスーパーで買ったものを家に持って帰るのに一苦労です。近くのスーパーに買い物に行った帰りは手ぶらで、買ったものはこの無人配送に配送してもらえばよいのです。高齢者でなくてもあったら自分も使いたいです。

以上、新型コロナウィルスにより我々が社会からおおよそ要請される可能性が高い3つの観点、①リモートワーク、②イベント禁止、③外出禁止から、今後の社会がどう変化するか、それを技術がどう支えるかを記載してみました。

なお、このような社会が実現されると、また新たな社会課題がでてきます。一番懸念されるのは「健康」です。すなわち運動不足になるのです。運動をしないと認知症になる可能性が高いことも指摘されています。そのため、今後は「リモートエクササイズ」といったサービスも必要になるかもしれないですね。

それでは!